デジタル家電の価格が底入れ

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日本の株式市場ではアベノミクス効果で上昇気流に乗ってきましたが、先週からは波乱含みの展開に変わってきています。流石に短期間のうちに順調に株価が良くなってきたので、調整局面に入ったと考えて間違えないでしょう。これから先、日本の各メーカーの業績が上向くのかどうか、実質的なところが問われてきているものと思います。

そんな中で、デジタル家電価格に底入れの兆しという嬉しいニュースがサンケイBizで報道されていました。

ここ数年は、価格が安いアジア製品に日本の家電品は駆逐されるような状況でしたが、やっぱり日本の製品に対して見直されるようになってきたということなのでしょう。

特に薄型テレビでは、最も安い時期で店頭平均価格が4万3100円にまで下がったのですが、昨年の夏からは価格が持ち直し、5万円以上をつけるようになってきました。

そして、2013年4月には5万1100円となっています。特に画面の大きな製品が売れるようになってきたことから、店頭平均価格が上がってきました。

ソニーの販売データでもこれを裏付ける話しがあります。ソニーのテレビ販売額における46型以上の比率か、2011年度の16%から2012年度は36%にまで上がりました。

良いものに対して、消費者がお金を余計に払うことができるようになってきたということです。日本のメーカーは単なる価格競争に陥ってしまっては、なかなか強みを発揮することができません。例えば、音質がズバ抜けている、画質が素晴らしいなどといった付加価値で競争していかなくてはなりません。

デジタル家電は部品を組み合わせればできてしまい、なかなか製品間の差別化要素を組み込むことは難しいとも言われてきましたが、最近の4Kテレビなど、流れが変わってきたと感じさせる局面もあります。

ほかに、デジカメやパソコンの販売価格にも価格下落の歯止めがかかってきました。

これから先、日本の経済が良くなることと日本メーカーが復活して行くことがうまくバランスすることが最も大切だと思います。徐々に面白くなってきました。

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