テレワーク実施から1年以上経過しての変化とこれから

新型コロナウイルスが昨年の3月ごろから日本でも猛威をふるいはじめてから、1年以上が経過しました。昨年の4月には緊急事態も宣言されて、各企業でもテレワークの推進が行われました。

その後、1年半弱が経過する中で、私たちの働き方にどんな変化があったか考えてみたいと思います。私自身は時期によって出社頻度を変えていたものの、週半分以上はテレワークで勤務していました。

コミュニケーションの関係が固定化されやすい

大きく一つ言えることは、こちらからアクションを起こさない限り、コミュニケーションをとる相手が固定化されやすいことが挙げられます。会社に出社していれば、すれ違ったタイミング等、何らかの機会にいろいろな人と会話をするチャンスがありましたが、テレワーク下では、たまたま会うということはありません。

最初のうちは固定化されたコミュニケーションルートでも仕事そのものは進んでいくのですが、偶然的なコミュニケーションが断たれると、創造的な仕事の展開は生まれにくいのではないかと思います。

以前、Appleがテレワークから出社に切り替えることを宣言した際に、議論が巻き起こったことがありました。

米Apple社が従業員へ週3日間の出社を要請
最もフレキシブルな働き方を受容しそうな雰囲気のある米国のアップル社ですが、2021年9月上旬から少なくとも週に3日はオフィスに出勤することを要請するメールを従業員に送ったことが報道されています。少なくとも月曜日、火曜日、木曜日はオフィスに復...

もしかすると、Appleのような創造性を重んじる会社はテレワークによる弊害を問題視していたのかもしれません。

今のZoomやtemsといったツールでは、まだまだリアルに会社に行くまでの出会いを演出することはできません。しかし、これから技術的に解決されていくのではないかと思います。

【2020年5月8日公開】

テレワークの成熟度とコロナ収束後の働き方

ゴールデンウイークも終わって初日はテレワークでしたが、金曜日に久しぶりに出社しました。通勤電車は相変わらず空いています。普段であれば人が溢れかえっている新宿駅のホームも空いていました。

テレワークか可能な職種の人の中にも、テレワークでも意外と仕事が捗ると感じた人もいるでしょうし、テレワークに色々と不便を感じて課題を一つひとつ解決している人もいると思います。

在宅勤務の広がり

少し前までは「在宅勤務には適していないのではないか?」と思われていた業務にも適用が増えてきた実感があります。これは全世界的な一大事に伴い、お客様にも理解を得られやすくなった効果も大きいと思います。

東洋経済に職種別のテレワーク実施率が紹介されていました。

  1. ウェブクリエイティブ職 64.1%
  2. コンサルタント 61.4%
  3. 企画・マーケティング 60.4%
  4. IT系技術職 53%
  5. 広報・宣伝・編集 52.1%
  6. 経営企画 48.2%
  7. 営業職(法人向け) 47.8%

といった形で列記されていました。

ただ、逆にテレワークでは仕事にならないので、この騒動が落ち着いたらテレワークは極力避けようと思っている人もいるかもしれません。

成熟度モデル

CMMIのようですが、こちらのサイトでテレワークの成熟度モデルが定義されていました。

テレワークの「段階的」導入方法、あなたの企業は5段階のどこにいるのか?
新型コロナの影響により、在宅勤務を余儀なくされ、それに伴ってテレワークが急激に浸透してきた。これまでテレワークには適していないと思われていた業務にも適用が増えてきた一方、社内のコミュニケーションやセキュリティ面で運用に困難を感じる企業も多い。そこで重要なのが、テレワークのプロセスを評価・改善する枠組みだ。今回は「テレワ...

ステージ1からステージ5まで定義されていますが、今回の新型コロナウイルス騒動の起きる前の成熟度と、現在の成熟度を比較すると、ずいぶん成熟したと感じられる方も多いかもしれません。

ただ、もしかするとこの新型コロナウイルス騒動が終わったら、テレワークを活用できる職種の方の間では昨年のような働き方が当たり前ではなくなっているかもしれません。

テレビ会議のメリット

zoomを使ったテレビ会議も既に体験して、意外と対面で実施するのと変わらない、またはある面ではzoomの方が優れていると感じた人も多いと思います。

実際にあった例ですが、キックオフのような場で説明をしたあとに、会場で質問を求めると、なかなか会場から手は上がりませんが、zoomであれば比較的気軽に質問できるというメリットがあります。

逆戻りはない

今回の騒動を通じて色々な気づきもあったので、新型コロナウイルス騒動が収束しても、単に昨年までの働き方が戻ってくることは無いと思いますし、戻す必要もないように思います。

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